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転職は、辞めると決めた人だけのものではありません。
ここは、いまの会社にいながら、いつでも転職を選べる状態にしておくための手順をまとめた場所です。
以前は人材会社をやっていました。
人を採る会社と、転職する人の両方を見てきました。
だから、きれいごとだけを書くつもりはありません。
ついでに白状すると、自分でも5回転職して6社を渡り歩いています。
転職が上手だったからではなく、下手だったからです。
ここで扱うこと、扱わないこと
扱うこと
- 在職中に動きはじめる手順と、最初にやる経歴の棚卸し
- 職務経歴書の書き方（初めて書く人が、何から埋めるか）
- 動く時期の決め方。賞与、有給、社会保険の切り替わりという3つの日付
- 会社に気づかれないための、痕跡の残らない進め方
- 退職を伝える順番と、引き止められたときの考え方
- 看護師の転職。夜勤なし求人の見方、年度途中に動くかの判断
扱わないこと
- 求人の紹介や、企業のあっせん。このサイトは職業紹介の事業者ではないので、求人の紹介や企業へのあっせんはしません
- 転職サービスの1位から並べる順位付け。かわりに、自分に合う相談先を対象の広さで並べた転職相談・エージェントの比較を用意しています
- 年収がいくら上がるかの断定。職種と地域と本人の経歴で変わるので、言い当てられません
- 「いまが売り手市場だから急げ」という話。私自身、急かされて決めた転職に、いい記憶がありません
はじめに読む記事（この順番で読むと迷いません）
- 転職相談・エージェントの比較｜まず自分に合う窓口を見つける／どこに相談するかを、自分の状況から先に決められます
- 在職中の転職準備は何から始めるか｜最初の3手で動き出せます／全体像。まずここから
- 職務経歴書の書き方｜初めて・未経験でも棚卸しと翻訳の2工程で書けます／手が止まるのは、たいていここ
- 転職のタイミングはボーナス後か｜3つの日付で「いつ動く」が決まります／時期は気分ではなく日付で決まります
- 在職中の転職活動がバレない進め方｜見られているのは行動より痕跡です／会社に知られる不安を、動き出す前に消しておく
目的別の入口
- まだ辞めると決めていない方は、在職中の転職準備は何から始めるかから。決めてから調べるのでは、判断の材料が足りません
- 会社に知られたくない方は、在職中の転職活動がバレない進め方へ。気をつけたいのは、人に話すことより、あとに残る履歴のほうです
- 看護師の方は、看護師の転職サイトの使い方と看護師の転職タイミングへ。人手の事情が他の職種と違うので、話を分けています
- 夜勤を外したい看護師の方は、看護師の夜勤なし求人の探し方へ。求人票の「変更の範囲」という欄を見ます
- 紹介サービスが無料な理由が知りたい方は、看護師の転職サイトはなぜ無料かへ。お金の出どころを知ってから使うほうが、落ち着いて話せます
- 辞めると伝える場面が近い方は、看護師の退職の伝え方へ。誰に、いつ、何を、の順番の話です
- 看護師の転職をまとめて見たい方は、看護師の転職の入口へ
- 薬剤師の方は、薬剤師の転職の入口へ。扶養の内か外か、ブランクからの戻り方まで、手取りの目線で分けて書いています
- ITエンジニアの方は、ITエンジニアの転職の入口へ。同じ職種名でも会社ごとに中身が違うので、求人票の読み方から分けています
- 運転の仕事を考えている方は、ドライバー・タクシーの転職の入口へ。固定給と歩合の組み合わせで手取りが変わるので、求人票のどこを見るかから書いています
- 介護の仕事を考えている方は、介護職の転職の入口へ。無資格・未経験から相談するときに、先に確かめておくことから書いています
- 退職を切り出すときの伝え方に迷っている方は、転職の引き止めに悩む人へ｜退職の伝え方は説得ではなく順番で決まりますへ
先に知っておくと、迷いにくくなる前提
転職エージェントの費用は、採用した企業が払っています。
求職者は無料です。
職業安定法で、求職者からの手数料は原則として取れないと決まっているからです（厚生労働省）。
期間の定めのない雇用なら、退職を申し入れてから2週間で雇用を終了できます（民法第627条）。
就業規則の「1か月前まで」とどちらが優先するかは事情によるので、まず日付を数えるところから始めます。
求人票の労働条件は、明示すべき項目が決まっています。
2024年4月から「就業場所・業務の変更の範囲」も明示の対象になりました（厚生労働省）。
夜勤や配属の話は、この欄に出ます。
職務経歴書に決まった書式はありません。
だから、自由に書けます。
ただ、自由だからこそ、何から書けばいいか分からず手が止まります。
書く順番さえ決めてしまえば、あとは埋めていくだけです。
いずれも2026年8月13日時点で確認した内容です。
制度は変わるので、最新は各公式サイトでご確認ください。
情報の最終確認日：2026年8月13日
